超高速開発ツールは、コストの増大や開発期間の長期化、システムよりの発想による弊害など、従来型の開発が抱える多くの問題点を解消するために生まれてきました。しかし、超高速開発にも課題がないわけではありません。

それでは、超高速開発の抱える課題にはどのようなものがあるのでしょうか。ツールや人材、体制といった観点から、超高速開発が抱える課題について考えていきましょう。

 

ツールという限界

超高速開発では、設計や実装(コーディング)などの工程をツールに任せることになります。
そのため、ツールの想定を超える要求には対応できない、という課題をはらんでいます。
ツールに実装されていない機能は当然対応できませんし、そもそもあまりにもイレギュラーな要求まで想定するとなるとキリがなくなってしまいます。
汎用性や、利用する可能性の低い機能を実装したところで、本来超高速開発の強みである効率性には繋がりません。
開発する業務システムに合わせたツール選びや、超高速開発可能な業務プロセス設計などによる対策が重要となるかもしれません。

 

新しい人材育成のしくみ

超高速開発でも、設計や開発といったシステム開発の知識やスキルが不要になるわけではありません。
しかし、業務分析や業務プロセス設計、ビジネスルール設計といった、業務に沿った、経営よりの知識や経験がより重要となります。
特に業務経験などについては、各企業ごとに事情が異なり、ユーザー企業側で企業独自の人材育成が必要となります。

従来型のシステム開発のように、プログラミングや設計・構築のスキルをもった人材を育てる仕組みは確立されているため、比較的簡単に人材を育成することができますが、業務分析や業務プロセス設計、ビジネスルール設計といったスキルの教育方法はまだ確立されていないといっても過言ではありません。
そのためには、これまでになかった新しい人材育成のしくみが必要となるでしょう。

 

体制、意識の改革が必要

システム開発は大規模な体制を組んで、大量の人員を投入し、定められた期間内に完了させるプロジェクトタイプの仕事、という考え方が常識として浸透している現在において、小さくつくって大きく育てる、日常の運用業務の一環として改善していく、といった概念を理解し、実践していくには、根本的な意識改革が必要となります。

また、いままでSIer主体で進めてきたシステム開発をユーザー企業が主体となって進めるには、ITベンダーのみならず、ユーザー企業の意識改革が必要となります。
開発主体がユーザーサイドに変わるとともに、責任分解点も変わり、ITベンダーとユーザー企業間の契約モデルの見直しが必要となります。

しかし、工程ごとの多段階契約が主流であり、人月契約・多重下請け構造が当たり前となっている現在では、このような契約の見直しは大きな障壁となりかねません。

超高速開発を各企業が活用できる社会を実現するためには、IT業界のみならず、日本の社会全体を巻き込むような大きな意識改革が必要になるのかもしれません。

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